観光庁は、2018年（平成30）の宿泊旅行調査年間値（速報値）を発表。日本国内の延べ宿泊者数は5億902万人泊で前年比0.1％減だった。日本人延べ宿泊者数が4億2043人泊で同2.2％安だった一方、外国人延べ宿泊者数が8859万人泊、同11.2％増と調査開始以来最高値を更新した。

調査は全国のホテル、旅館、簡易宿所、会社・団体の宿泊所など全5万1935施設を対象に毎月行っているものを年間で集計したもの。延べ宿泊者数全体は2年連続で5億人を超えたが、2年ぶりに伸び率がマイナスに転じた。宿泊者数全体に占める外国人の比率は17.4％で、直近５年間でも最多の比率となった。伸び率は前年の 14.8に比べて鈍化したものの、堅調なインバウンド需要を反映した結果となった。

都道府県別には東京・神奈川・千葉・埼玉・愛知・大阪・京都・兵庫の８都府県の三大都市圏の伸び率が前年比11.1％増だったのに対し、それ以外の道県＝地方部の伸び率は同11.3％増と、地方部の伸びが三大都市圏と同水準だった。宿泊者数に占める地方部のシェアは前年に続いて4割を上回った。

客室稼働率は全体で 61.1％と前年比 0.6％増だった。業態別にはシティホテル79.9％、ビジネスホテル75.3％、リゾートホテル58.3％、旅館39.0％と、2010年（平成22）に調査方法を変更して以降の最高値を記録したが、いずれも稼働率の伸び率は微増または横ばいだった。