サステナ無人販売機「ZERO BOX」の設置・運営を手掛けるZERO（東京都台東区）は、設置実績を拡大している。

ZERO BOXは、賞味期限が近い・季節限定等の理由で規格外となり、まだ食べられるにもかかわらず廃棄対象となってしまう食品を、無人販売機を通じて販売・提供する仕組み。食品の納品や在庫・販売管理はZEROが担い、利用者の注文や受け取りにかかる一連の手続きはスマートフォン上で完結するため、人を介することなくフードロス削減に貢献できる。

商品の価格は設置者が自由に設定できること等から、企業の福利厚生やESG経営推進の一環としてオフィススペース等に設置される事例が主流だ。代表取締役の沖杉大地氏は「無人販売機で取り扱うものは食品に限らない。従業員が職場を離れて購入しにくかったり、購入に抵抗を感じたりするものにも活用できる」と語る。医療施設では従事者向けの食事や備品の購入手段として導入された事例があるほか、女性従業員が多いホテル等ではナプキンやタイツといった必需品の提供に活用することも期待されている。

近年は従業員のウェルビーイングや健康経営を目的とした朝食や冷凍弁当の販売事例もある。沖杉氏は「利用手続きが行えれば24時間いつでも自由に利用できるため、ホテルや旅館の宿泊客向けに食事やアメニティを販売・提供する手段にもなる」と語る。ルームキーや社員証等に搭載されているICチップを通じて認証対応が行えるシステムの開発も進めており、より活用の幅が広がることが期待されている。

（国際ホテル旅館2025年10月5日号から抜粋）