TOP INTERVIEW
経営者に聞く
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人材育成とICTでホテルサービスをさらに進化【三井不動産ホテルマネジメント】
三井不動産ホテルマネジメント（東京都中央区）の代表取締役社長に、４月１日付で就任した雀部優氏。三井不動産ホテル・リゾート本部でアマネム（三重県志摩市）やハレクラニ沖縄（沖縄県国頭郡）など、世界的リゾートブランドの日本誘致を手掛け、昨年１月からは運営会社社長としてリゾート運営の陣頭指揮も取った。 「リゾートのスタッフに求められる人間力は当社のスタッフも備えており、宿泊主体型ホテルにおいてもホスピタリティの品質を高められると思います。就任以来、各地の拠点に足を運んでいますが、スタッフのホスピタリティへの意識やモチベーションの高さはリゾートにも... -
ホテルを安全に過ごせる「避難所」に【L&G GLOBAL BUSINESS／CHILLNN】
緊急事態宣言の発令でstay homeが推奨された中、家にいることや家族と共に過ごすことがかえってリスクになる人たちもいる。こうした居場所に困る人のために、ホテルをシェルター＝避難所として提供する試みが始まった。企画したのは、ソーシャルホテル「HOTEL SHE,」などをプロデュース・運営するL&G GLOBAL BUSINESS（京都市南区）の代表取締役・龍崎翔子氏だ。 同社と関連会社のCHILLNN（チルン）は、自宅以外の滞在場所を必要とする人にホテルの客室などを提供・マッチングするプロジェクト「ホテルシェルター（HOTEL ... -
ホテル市場は様々な危機を克服してきた【JLL】
――御社が行った調査によれば、コロナ禍においても投資家の不動産市場に対する投資意欲は衰えていないとの結果が出た（※）。ホテルに対しても同様か。 辻川 一部の短期志向の投資家の中にはホテル投資を一旦見合わせる動きもあるが、中長期的な保有を志向する投資家はいずれ需要が回復することを見越して投資スタンスを変えていない。 世界のホテル市場は、これまでもＳＡＲＳやリーマンショックなど、需要を大きく損なう事態に何度も直面してきた。日本国内に限れば東日本大震災もあった。でもその度に危機を克服し、さらなる成長を遂げてきた。長期志向の投資家はそういった歴史を... -
「居住性の高い空間」武器に拠点拡大【東急ステイサービス】
「１泊でも長期滞在でも快適な空間」の提供をコンセプトに、各客室に洗濯乾燥機や電子レンジ、ミニキッチン（一部）などを設置する東急ステイ。長期出張や研修など、主にビジネス旅行者の中長期滞在需要に対応した宿泊主体型ホテルとして、東京都心部を中心に展開してきた。 近年、この機能面の特徴が観光・レジャー客にも評価され、宿泊を受け入れる機会が増加。観光都市や地方都市への出店にも力を入れている。 小先文三社長は「東急ステイが選ばれるポイントとして、やはり客室機能は欠かせない要素。これまでも住宅のような滞在体験が叶う居住性の高い客室空間に力を入れて... -
「接客コンテスト」が従業員のモチベーションに【JR西日本ヴィアイン】
宿泊特化型ホテル「ヴィアイン」を国内主要都市に展開。主に新幹線の主要停車駅周辺に出店を進める立地環境を重要な武器の一つとして、ビジネスパーソンを主要ターゲットに据えて今後もネットワーク拡大を進める。 同時に、インバウンドや観光・レジャーの宿泊需要の長期的な増加を見込んで、昨年新規オープンしたホテルのうち「ヴィアイン京都駅八条口」「ヴィアイン心斎橋四ツ橋」「ヴィアイン日本橋人形町」は従来よりもツイン・ダブルルームの比率を増やし、クロークのスペースを広く確保するなどの取り組みも。 同社はスタッフの接客品質に特に力を入れ、６年前から「接客...
