6月2日から5日まで台湾・台北で開催された世界有数のテクノロジー国際見本市「COMPUTEX 2026」は、「AI Together」をテーマに掲げ、AIと産業の融合を前面に打ち出していました。

本稿でご紹介した米国のCES、ドイツのハノーバーメッセと並ぶ世界的なIT展示会として知られるCOMPUTEXは、今回特に、世界の潮流であるAI関連技術が主役でした。なかでもロボットやモビリティ、空間センシング等を通じて現実世界に働きかける「フィジカル AI」の広がりと進化が目立ち、観光・宿泊分野の今後のデジタル投資を考える上でも重要な示唆を与える内容でした。

前提として、宿泊施設のIT化やIoT化、自動化といった基盤の整備は、すでに実装済みであるということを前提に技術革新が進んでいます。業界では今もなお、人が担うべき業務とデジタル技術が担う業務の適切な分担について語られていますが、今はもうその次の段階へと移行しており、その前提に基づいて新たな概念を理解することが必要になっています。

ホテルの業態やグレードにかかわらず、デジタル技術の活用領域に大きな違いはありません。違いがあるとすれば、ゲストの体験として表面化するのか、あるいはスタッフの業務効率化のために裏側で活用されるのか、という点です。この捉え方を間違えてデジタル戦略を考えると、実現したい構想があっても具体化できず、時間だけが過ぎてしまう恐れがあります。

現在は AIの存在が当たり前の世の中ですので、AIを導入するか否かのレベルではなく、AIをどのように活用して価値を生み出すかが重要になっています。

他方、デジタル化やAI活用は投資負担の増大も伴います。AIは大量のデータを活用して学習・処理を行い、高性能なデータセンターや通信インフラが不可欠で、膨大な電力消費や設備投資が発生します。

ゲストが手にするスマートフォンやタブレット等のデバイスも高性能化が進み、販売価格も上昇しています。スマホ単体では何の役にも立たず、通信の先にはデータがあります。情報検索や動画・音楽の視聴、交通機関やホテルの予約、モバイルチェックイン等、あらゆるサービスがデータ通信で成り立っています。その分、サイバー空間上のデータ量は増え続け、それを処理するためのシステムや機器も高性能化が求められ、費用も必要になります。この循環は今後さらに加速するでしょうし、宿泊運営にも不可欠なものとなっている今、これを価格転嫁することは何ら変な話ではないでしょう。

COMPUTEX 2026 は、こうした情報通信社会の現実と未来を示す内容でした。事業者は、単にコストとしてデジタル投資を捉えるのではなく、それによって生み出される価値を顧客に提供し、適正な対価を得るという発想が重要になるでしょう。

藤原猛氏（タップ ホスピタリティサービス工学研究所　所長）

（国際ホテル旅館2026年6月20日号）